「奇々怪界本」に続いて

「テレビゲーム綺譚」発行
News Sokuhou
ホームページ未掲載のニュースを臨時に紹介します。
アーケードゲームの歴史をたどるリンク集です。本サイトに「日本娯楽商報」も一挙掲載しました
本紙既刊号が立命館大学図書館でも閲覧できるようになりました

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 .昨年新しいバーチャルリアリティ(VR)システムの開発会社、「モーダルVR社」の共同設立者になって話題になった、ノーラン・ブッシュネル氏が今年に入って、自動車運転を可能にするロボット工学の会社、「バローネ・ロボティックス社」の取締役になってまた注目されている。ブッシュネル氏は1972年にアタリ社を創設、「ポン」などによってTVゲームの可能性を世界に広めたことで知られており、また「ニューズウィーク」誌の「米国を変えた50人の男」の一人として、数多くのベンチャービジネスを生み出して評価されている。バローネ・ロボティックス社の設立者でCEOのポール・バローネ氏は1月17日、1980年代のブッシュネル氏のベンチャーのひとつ、「アンドロボット社」では技術がアイデアに追い付かなかったため解決できなかったことが、今では可能になっており、ブッシュネルの新発想に期待している、と歓迎している。(1月21日)

 .パチンコ・パチスロ遊技機店の99%が加入する協会、「全日本遊技事業協同組合連合会」(全日遊連)はこのほど、16年12月19日の集計結果として、11月末現在全国のパチンコ・パチスロ遊技店が、前月比28店減の9,993店と、1万店の大台を割ったことを明らかにした。パチンコ遊技機の設置台数は257万0292台、パチスロ機は152万5852台、その他を含めた合計台数は409万6247台だった。警察庁調べの店舗数、設置台数は数ヵ月後に発表されるが、15年末にはパチンコ店1万319店、パチスロ専業店991店の計1万1310店だったので、16年末には1万店割れか、それに近い結果になると予想されている。過去を振り返れば、最盛期の1995年に1万8200店あった遊技機店は、20年間で45%も減少、設置台数でも、パチンコ機が300万台割れし、パチスロ機も50万台減少となっている。(1月19日)

 .「東京ジョイポリス」と「梅田ジョイポリス」を運営してきた「セガ・ライブクリエイション」の株式の85.1%は1月1日付で、香港企業のチャイナ・テーマパーク社(チャイナ・アニメーション・キャラクター社の100%子会社。本社英領ヴァージン諸島)に売却され、社名も「CAセガジョイポリス」(本社東京都品川区、吉本武社長)と変更した。これに伴い、セガ社は「CAセガジョイポリス」の株式を14.9%しか持たず、親会社でなくなった。チャイナ・アニメーション・キャラクター・グループは、「上海ジョイポリス」のライセンス先で、本社はケイマン諸島。15年7月開設された、海外初のジョイポリス、中国の「青島ジョイポリス」は、「CAセガジョイポリス」が引き継いでいる。なお、横浜と大阪での「オービィ」事業は「セガ・ライブクリエイション」から分割され1月1日付で、セガホールディングスに移管されている。(1月17日)

 .任天堂は1月13日、新型コンソール「スイッチ」を3月3日に小売価格2万9,980円(税別)で発売すると、一般プレイヤー向け体験会「スイッチプレゼンテーション2017」(14−15日、東京ビッグサイト)に伴い発表した。米国、欧州、香港などとの同時発売で、米国での価格は約300ドル。コンソールでは12年12月発売の「Wii U」以来の新製品となる。「スイッチ」は専用スタンド「ドック」を用いてコンソール型として楽しめるだけでなく、タブレット端末型の本体(6.2インチ液晶画面)を持ち出し、携帯型としても楽しめるのが特徴。コントローラー「ジョイコン」には手にさまざまな感触を伝える「HD振動」という新機能付きで、細かい臨場感を表現できる。本体と同時発売となるゲームソフトは「ゼルダの伝説」の最新作「同ブレス・オブ・ザ・ワイルド」などと、50社以上のサードパーティーによる新作を予定している。(1月14日)

 .エスケイジャパンは1月13日、第3・四半期までの9ヵ月(3−11月)決算を発表、売上高は13%減の34億4千9百万円、経常利益は64%増の1億4千6百万円、純利益は9%増の1億2千9百万円と減収増益だった。商品部門別では、メインのキャラクターエンターテインメントの売上高が、セールスプロモーション部門の大幅縮小により、8%減の21億8千百万円と後退したが、営業利益は321%増の1億5千9百万円と改善した。キャラクター・ファンシー部門の売上高は20%減の12億6千7百万円で、営業損失は千5百万円(前年同期は2億4千万円の利益)だった。17年2月期の業績予想は売上高のみ45億円(8月の前回予想では52億3千万円)と下方修正し、経常利益7千6百万円、当期利益2億7千7百万円は据え置いた。(1月14日)